近年隆盛のデジタル配信、日本は遅れてる？国内ソフトメーカーが徹底討論

［映画.com ニュース］　映像コンテンツメーカーと映像機器メーカーが加盟する次世代デジタルエンタテインメントの普及団体「デジタル・エンターテイメント・グループ・ジャパン」（DEGジャパン）の映像コンテンツデジタル配信セミナーが12月8日、都内で開催。「デジタル配信サービス市場の現状と今後について」を議題に登壇者がプレゼンテーションを行ったほか、女優の新川優愛がトークショーを行った。

セミナーでは、国内と世界でのデジタル配信の現状や、各メーカーの取り組みを紹介。野村総合研究所の三宅洋一郎氏によると、国内においてはデジタル配信の利用者が増加傾向にあるものの、その内訳はあくまで映画館やレンタルショップに積極的に足を運ぶ層であり、「デジタル配信の利便性が一般消費者に広く伝わっていない」点が1番の課題であると指摘。オリジナル作品や価格低下といった消費者のニーズに対応していると評価しつつも、各家庭でのテレビのネット接続率が近年2年間で2％しか増加していない現状を明かし、利用者促進に向けてさらなるプロモーションの必要性を説いた。

ワーナー・ブラザース・ホームエンターテイメントの土屋隆司氏は、米国本社の売り上げで日本は米国に次ぐ世界第2位のシェアを誇りながらも、アメリカやヨーロッパに比べてデジタル配信の普及率が低い現状を紹介。公開した資料によると、米国のソフトレンタルは全体の24.4％、デジタル配信レンタルは13.8％だが、日本は51.1％をソフトレンタルが占め、デジタル配信レンタルはわずか9.0％。カナダやフランス、イギリスではデジタル配信の利用者のほうが多く、世界的に見ても日本は異質であることが浮き彫りになった。

続いて、東映、20世紀フォックス　ホームエンターテイメント、バンダイビジュアルの担当者がパネルディスカッションを展開。デジタル配信のビジネスモデルを、iTunesやGoogle playに代表されるEST（コンテンツ売り切り型　セル）とTVOD（都度課金型ビデオオンデマンド　レンタル）、Netflix、huluなどのSVOD（定額型ビデオオンデマンド）、YouTube、Gyao!などのAVOD（無料広告型ビデオオンデマンド）の4つに区分し、それぞれの利点や各社の販売戦略を発表して意見交換を図った。

作品ごとにスケジュールが異なる東映とバンダイビジュアルに対し、20世紀フォックスは新作映画全作品に適応させ、劇場公開から約4カ月後にソフトリリース、その4週間前にESTとTVODを先行でリリースしていると発表。20世紀フォックスの吉川広太郎氏は、「『タイタニック』（1997）が公開された90年代後半はレンタルショップが1万2000店舗ほどあったが、今は約2900店舗。ユーザーの視聴機会が減っている」と語り、デジタル配信に大きな期待をかけていた。