チリ独裁政権の終焉を描いた社会派ドラマ「NO」主演ガエル・ガルシア・ベルナルが語る

［映画.com ニュース］ガエル・ガルシア・ベルナル主演、「Post Mortem」「トニー・マネロ」でチリのピノチェト独裁政権を題材に描いてきたパブロ・ラライン監督が、同政権の終焉を描いた社会派ドラマ「NO」が8月30日公開する。ピノチェトの任期延長反対キャンペーンCMを手がける広告プロデューサーを演じたベルナルが作品を語った。

1988年、ピノチェト政権への国際的な風当たりが強まる中、ピノチェトの任期延長の是非を問う国民投票の実施が決定。任期延長に反対する「NO」陣営は、若き広告プロデューサーのレネを採用してキャンペーンを展開する。

メキシコ出身のベルナルにとって、当時のチリ情勢は決して遠いものではなかった。「僕は多くの南米の政治亡命者がいる環境で育ったんだ。メキシコシティの南部に、アルゼンチンの政情不安をのがれて亡命した人やペルーからの亡命者が多く住んでいた。そういった人たちやその子どもたちの多くと知り合いだった。だからピノチェトについても知っていた。子どもたちでも、ピノチェトがいかにして政権を握ったか、その独裁的で不正な政権について知っていたんだ」と振り返る。

役作りのリサーチで、オリジナルのキャンペーン・フッテージを見た感想は「独裁軍国政治の恐ろしさを痛感した」。そして、「希望や、幸せな生活や平穏な生活、それらを全く否定した政治だった。NOキャンペーンはその独裁軍国政治とは対照的で、若さに溢れた、幸福を願った。その点で国民にアピールしたんだと思う。年老いた独裁者ピノチェトを否定し、若者たちに将来チリ社会に太陽が輝くとうたったんだ。まっとうな提言だと思う」とキャンペーンへの見解を示す。

本作製作中にアラブの春が起こったが、「初めて投票する若い人たちにとって、選挙への期待は高い。だからこそ反応も激しいのではないかと思う。現在人気のあるフェイスブックやツイッターなどのソーシャル・メディアは、キャンペーンの一環として使えると思う。最近では昔のように、一国の媒体を独占している人はいなくなったから、意見の異なる政治組織が大きな政治キャンペーンを展開することも出来る。政権を覆すこともできるんだ」と持論を述べる。

ハリウッド大作にも出演し、現在世界で最も活躍するメキシコ人俳優の一人といっても過言ではない。「スペイン語圏では、それほど大きな映画界があるわけではないので、エージェントもいない。メキシコではプロダクション会社をやっているので、そこを通して仕事の話がくるんだ。やりたいタイプの映画とかは特にないよ。すごく良いプロジェクトがあちこちにあるわけじゃないし、面白いプロジェクトが2つあってそのうち1つを選ばなければならない、という嬉しい状況なんかありえないんだよ。映画は製作までこぎつける、ということさえすごく大変だからね」とラテンアメリカ映画界の現状を語った。

「NO」は8月30日公開。