2011年間興収は1800億円余、震災の影響もあり前年比大幅ダウン

［映画.com ニュース］　日本映画製作者連盟（映連）の新年記者発表が1月26日、都内のホテルで行われた。2011年の総興収は1811億9700万円で、歴代最高を記録した前年比82.1％。入場人員も1億4472万2600人で、同83.0％となった。

昨年3月11日の東日本大震災で映画界も大きな打撃を受けたが、その部分を差し引いても急激に落ち込んだ印象を受ける。個々の作品に関しても、日本映画では10年は3本あった興収50億円突破が1本もなく、外国映画も興収100億円突破が3本から0になった。これについて、松竹の迫本淳一社長は「作品の力が全体的に弱かった。観客のし好や時間の使い方が変わっていることをよく考え、映画界全体で盛り上げていきたい」、東映の岡田裕介社長も「しっかりと調査、分析し、対策を立てたうえで発表するべきだが、ひとつには観客がシネコンに飽きがきているのでは。次のイベントを考えなくてはいけない」と分析する。

一方で、昨年5月に就任した東宝の島谷能成社長はそれらの意見を認めつつも、「2001年に2000億円を初めて突破してからは、毎年、2000億円前後で推移している。昨年は基準値からマイナス10％ほどで、映画は常に新製品を出していかなければいけない性質上、やむを得ないと思っている」と持論を展開。そのうえで、「マイナス10％は我々の努力、新しい才能の出現によっていかようにもなる振幅。今年を上昇のきっかけにするため、映画界全体が一丸となってやっていきたい」と意欲を見せた。

また、震災の影響を最も受けたのは映画館で、宮城・仙台の泉コロナワールドなど3サイト20スクリーンが閉館したほか、全国20スクリーンが現在も休館中。全国のスクリーン数も3339と前年比マイナス73で、シネコンが初めて誕生した1993年以来、18年ぶりの減少となった。

デジタル対応に関しては昨年末時点で1991スクリーンが導入。全体の60％弱に当たり、この流れは今後も加速する見込み。そのうち3D上映が可能なのは951スクリーンだが、今後の3D作品の製作には、島谷氏が「日本映画は、ハリウッドのようなスペクタクルより人間ドラマで支持を得ている。3D向きの企画を探すのではなく、3Dに向く作品の特性に合わせ対応していきたい」と語るように、各社とも慎重な構えを見せた。

なお、年間興収には、「DOCUMENTARY of AKB48 to be continued」「監督失格」など9本のODS作品の興収6億3000万円が含まれている。